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被災地の母国に救援募金

ネパール料理店、客からの善意を
 曽根町のインド・ネパール料理店「カレーハウス」は近く、食事客から寄せられた善意の約13万円を大地震で被災したネパールに贈る。
 オーナーのサプコタ・ラムさん(34)をはじめ、従業員3人の母国・ネパールは4月26日に発生した地震で大きな被害を受けた。同店では震災直後から、レジに募金箱を設置し、来店者に支援を呼びかけたところ、約1カ月間で12万8131円が集まった。
 中にはティッシュに包まれた7万円と「早い復興をお祈りしています」などと書かれた手書きのメッセージも。
 ラムさんは「皆さんの『大きな』気持ちがありがたい。これは料理を食べた人から、預かったお金。母国のために役立ててほしい」と話している。寄付金は日本赤十字社を通してネパールに送られる予定。
 なお、ラムさんらによると、今もネパールでは余震が続いており、人々は毎日、不安な日々を強いられている。雨期に入っても、多くの人がテント暮らしを送っている、という。


「自分の息子のよう」支援の輪広がる
 同店に対して、市民からの支援やボランティアの輪が広まっている。
 ホール担当の中川恵美子さんは、近所の住民で地元との「橋渡し役」を担っている。店舗は国道沿いにあるが、同じ場所で食堂や中華料理店が繰り返し、閉店している。勤勉な働きぶりを目の当たりにしていた中川さんは「今度こそ、定着して」とアルバイトを申し出た。
 従業員は皆、日本語が読み書きできず、片言しか話せない。また、日本の風習や規則、マナーなどもわからなかったため、中川さんが身振り手振りで説明。メニューも客からのアドバイスを受け、改善していった。
 お年寄りたちが畑の野菜や手作りの総菜を届けてくれ、毎日、店の周りの花壇の手入れをしてくれるようになり、次第に交流も深まっている。
 中川さんは「従業員は若く、自分の息子のようで、店は地元が育ててくれている。最低でも3年は続けさせ、地域を活性化させたい」と話している。


2015年06月19日 16:00 |


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