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食卓の再点検を

 地球温暖化防止のため「COP21」と呼ばれる国際会議が目下、パリで開かれている。温暖化は海水面の上昇、食糧不足、豪雨、水不足、生態系への悪影響を引き起こすことが指摘されているが、地球温暖化の原因をつくってきた先進国と、経済発展を優先したい途上国との間には大きな溝がある。もし、実効性のある対策がまとまらなければ、途上国や新興国の急速な経済成長によってCO2の排出量は増え続け、地球温暖化が一層、進行することとなる。
 CO2排出量を各国がどれだけ削減するのか、その方針は政府に任せるとして、家庭では何に取り組むべきだろうか。全国地球温暖化防止活動推進センターによると、家庭生活からのCO2排出量は、自家用車が3割、冷暖房が2割を占め、以下、水道・給湯、冷蔵庫、調理・食洗などと続く。ゆえに節電をはじめとする省エネ生活が基本方針となる。
 省エネ以外で、地球温暖化防止の観点で語られるのが「地産地消」と、その派生語の「旬産旬消」だ。
 地産地消は地元で生産した農産物や水産物を地元で消費することを指し、「フードマイレージ」の削減につながる。マイレージは「輸送距離」の意味で、海外など遠方の食料を求めることは環境的輸送コストであるCO2の排出量を増加させる。よってフードマイレージをできるだけ小さくするには、輸送距離の短いところ、つまり国内や県内で生産された食品を選ぶことが大切となる。
 旬産旬消は露地栽培の農産物などを旬の時期に消費することを意味する。旬のもの以外を生産・消費しようとすれば、暖房に燃料を使用するハウス栽培が欠かせず、結果としてCO2を増やすこととなる。スーパーに行けば季節を問わずに多彩な野菜が並ぶが、一般的に旬の食材は栄養価が高いとされる。
 COP21をパリの話と思わずに、家庭の食卓を再点検する機会としてはいかがだろうか。

2015年12月07日 16:36 |


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